健康保険組合連合会がまとめた調査報告書で、医療機関を受診する際に、ジェネリック薬（ＧＥ薬）を希望するよう心がけている現役世代は、約１割にどどまるものの、ＧＥ薬の内容や処方してもらう方法に関する情報の充実を、約４割が保険者に期待していることが分かった。また、健保組合の約半数が、既にＧＥ薬に関連する事業を重点に位置づけており、さらに、今後の保険者機能強化策として、健保組合がＧＥ薬使用促進を有力視していることも浮き彫りになった。
健保連は、昨年６月下旬にインターネットアンケートを実施。協会けんぽ、共済組合、市町村国民健康保険の加入者を含めた、20～50代約３０００人から、保険者サービスの活用状況や要望を調べた。
それによると、ＧＥ薬の内容や処方してもらう方法に関して、保険者から情報を受けたと回答したのは、健保組合加入者が44・１％、協会けんぽ加入者が26・１％、共済加入者が36・６％、国保加入者が29・４％で、それぞれ３割以上が目を通していなかった。
情報の中身まで目を通している者では、６割以上が「役立つ」と受け止めており、「役立たない」と判断した者の７割が「他のメディア媒体を通じて既に知っている内容」、３割が「自分の健康状態と関係ない内容・話題」を理由に挙げた。
また、今後の情報提供に対する期待では、保険制度や給付の仕組み、医療機関の選び方・かかり方などと並んで、ＧＥ薬の内容・処方に関する情報を望む比率が高かった。健保組合加入者の39・３％、協会けんぽ加入者の40・３％、共済加入者の34・７％、国保加入者の38・０％が充実を求めていた。
一方、普段の心がけを尋ねたところ、健診や保健指導を受けて病気の予防に努めたり、医療費のチェック、かかりつけ医を持つことを挙げる者や、特に何も心がけていないとする回答が比較的多かった。
「ＧＥ薬を希望するようにしている」と回答した加入者は、健保組合と協会けんぽで９・７％、共済で10・２％、国保で９・６％にとどまった。なお、お薬手帳などに処方薬を記録し、医療機関を受診する際に持参している者は、健保組合22・９％、協会けんぽ20・１％、共済16・１％、国保18・２％だった。
