日本医師会（横倉義武会長）が、会員を対象に６月時点の一般名処方の実態を調べたところ、院外処方を行っている診療所の６割が一般名処方加算を算定していることが浮き彫りになった。現在は算定していないものの、レセプトコンピュータなどの条件が整えば算定する予定の診療所を合わせると７割近くになるという。ただ、残る約３割は今後も算定する予定がないと回答した。中川俊男副会長は１日の会見で、算定率６割の評価について「まだ診療報酬改定後から日が経ってないので、もう少し経過を見て判断したい。いろいろな見方がある」と述べた。
一般名処方加算の効果は大きく、改定前の予想を上回って急速に医療現場へ浸透したことが分かってきた。厚生労働省も処方マスタを当初の計画を前倒しして完成させたほどだ。レセコン改修によって、薬剤の銘柄名を入力すると自動的に一般名が出力されるようになることが要因の一つに挙がっている。
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