慶應義塾大学薬学部長の望月眞弓氏は、本紙の取材に、スイッチOTC候補品目の選定に当たって一般からの要望を受け付け、消費者も含めた「評価会議」で議論する新たな仕組みを厚生労働省が提案したことについて、「大きな転換」と評価した。その上で、「この仕組みがどう動くかによって、社会が本当に必要としているスイッチOTCを安心、信頼される形で提供できるかが決まる」との認識を示した。
望月氏が代表者を務めた厚生労働科学研究班の報告書は、スイッチOTC候補品目の選定に当たって、誰でも提案でき、消費者も含めた場でのヒアリングを実施するなど、多様なニーズの反映と透明性の確保を提言。開発段階では、OTC薬の特性を踏まえた評価を行うため、添付文書の理解度調査を実施する承認審査の見直しを求めた。
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