日本医療研究開発機構（AMED）は9月29日、政府の健康・医療戦略推進本部が開いた創薬支援ネットワーク協議会で、医薬基盤・健康・栄養研究所などが保有する化合物データベース（DB）を統合し、薬物動態や毒性などを予測する「創薬支援インフォマティクスシステム」を立ち上げることを明らかにした。早ければ今月にもアカデミア発の創薬シーズ実用化を目的とした「産学協働スクリーニングコンソーシアム」（DISC）で活用し、リード化合物を効率的に探索する体制を整備する。将来的には製薬企業も利用できるようオープンソース化したい考え。
協議会でAMEDは、DISCの取り組みに22社の企業が参加し、約20万種の化合物群を保有するライブラリーとなったことを報告。12月上旬から順次、多検体迅速スクリーニング（HTS）を開始し、創薬候補となる化合物の探索を進めるとした。
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