日本ジェネリック医薬品学会学術大会
国内のジェネリック医薬品（GE薬）数量シェア80％達成を目指し、10日に都内で開かれた日本ジェネリック医薬品学会学術大会のシンポジウムでは、次のロードマップ策定に向け、GE薬メーカーや薬局、病院など各立場から今後どう取り組んでいくべきかが議論された。GE薬に抵抗感を示す患者・医療従事者も存在する中、各シンポジストからは、GE薬に関する必要な情報がメーカーと医療従事者間で「共有できていない」との問題点が指摘され、そのための仕組みのあり方を検討すべきとの意見が挙がった。
GE薬協総務委員長の田中俊幸氏（東和薬品）は、2013年4月に策定された「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」の達成状況について、「特に安定供給と品質の確保への取り組みは、相当改善している」と述べた上で、「業界団体の努力が医療従事者の方に伝わっていない」と企業からの情報提供が課題との認識を示した。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
