◆「電子カルテを主軸に病院内の電子的な情報共有を推進することが、将来は、地域における医療機関同士の円滑な情報共有につながる」。ある学術大会の地域連携をテーマに据えたシンポジウムで病院薬剤師が発した言葉が耳に残った
“持参薬”を含む記事一覧
埼玉県病院薬剤師会 第16回学術大会 特にテーマ等は設定せず、日常業務、研究成果等を口頭発表で行う。また、最も優秀であると評価された演題には優秀賞を、それに準ずる演題には科長奨励賞を授与する。埼玉県薬からも1題
ワーファリンをラシックスに 日本医療機能評価機構は、アンプルや包装の色が類似していたことが薬剤取り違えの要因となり、患者に誤った薬剤を投与した事例を15日付の「医療安全情報」で報告し、関係者に注意喚起した。
国立病院機構は2日、独立行政法人の評価に関する有識者会議に、2015年度業務実績の自己評価を示した。後発品の使用促進対策を各施設で共有すると共に、使用率の高い施設の方策を紹介するなどの取り組みを行い、全病院での採用
岐阜県の羽島市民病院(281床)は、薬局薬剤師からの疑義照会のうち一部の項目について、病院薬剤師が医師に改めて問い合わせることなく回答できるようプロトコールを策定し、昨年12月から運用を開始した。同院では薬剤部が疑
ポリファーマシー(多剤併用)の削減が注目を集めている。多剤を併用するなど不適切な処方は、副作用の発現を引き起こし、患者に不利益をもたらす。薬剤費を押し上げ、残薬など薬剤費の無駄も発生する。副作用に対応する費用も必要
慢性期医療を担う病院はポリファーマシーの削減を推進していることが、10月31日と今月1日に高知市で開かれた日本薬学会・日本薬剤師会・日本病院薬剤師会中国四国支部学術大会のシンポジウムで各病院の薬剤師から示された。薬
厚労省が次期改定で 厚生労働省は14日、DPC病院における入院患者の持参薬の取り扱いについて、2016年度診療報酬改定でも引き続き原則禁止する方針を、中央社会保険医療協議会のDPC評価分科会に示した。特別な理
厚生労働省は8月31日、DPC病院の持参薬の取り扱いに関するアンケートの中間結果を、中央社会保険医療協議会のDPC評価分科会に示した。2014年度の診療報酬改定で入院患者に持参薬を使用しないことが原則とされたものの
◆米国を参考に日本の病院薬剤師は、中央業務の効率化と医薬品使用の適正化に今以上に力を入れるべきではないか――。先の日本医薬品情報学会総会・学術大会で講演した岩澤真紀子氏(北里大学薬学部)の発言が印象的だった ◆日本
医療用医薬品の販売包装単位へのJANコード表示が禁止される期限が、いよいよ半年後に迫ってきた。今年7月の工場出荷分から表示が禁止され、GS1データバーに一本化される。 PTP包装シートを100枚収納した箱な
薬剤師の業務を支援する人材として欧米で導入されているテクニシャンについて、日本でもその制度を導入すべきかどうか、様々な意見を耳にする。薬系学会のシンポジウムなどでも、話題に上ることが少なくない。 欧米のテク
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