日本製薬工業協会（製薬協）の中山讓治会長（第一三共会長）は10日、横浜市で開催された「バイオジャパン2018」で講演し、アカデミアやベンチャー企業、規制当局などで構成された産官学の創薬エコシステムが機能する
“産官学”を含む記事一覧
2018年10月15日 (月)
2018年10月11日 (木)
日本の産官学が結集 日本の産官学が結集した組織「次世代バイオ医薬品製造技術研究組合」（MAB）は今春から、低コストでバイオ医薬品を製造する技術の開発に着手した。工業製品がベルトコンベアに乗って連続的に製造
2018年09月21日 (金)
小児用医薬品の開発に世界が手を組んで取り組もうという動きが出てきている。かねて子供に投与する医薬品は、用法・用量、有効性・安全性が十分確立されていないにもかかわらず、日常的に適応外使用を行わざるを得ないことが大きな
2018年09月19日 (水)
製薬各社も入居、共同研究へ 鳥取大学は、独自の染色体工学技術をもとに抗体医薬の開発を目指す「とっとり創薬実証センター」を本格稼働させた。文部科学省の拠点整備事業に採択されたもので、染色体工学研究センタ
2018年07月25日 (水)
日本漢方生薬製剤協会（会長加藤照和氏）は20日、大阪市内で記者会見し、高齢者人口がピークを迎えるとされる2040年に合わせ、同協会として取り組む新たな指針として「漢方の将来ビジョン2040―国民の健康と医療
2018年05月14日 (月)
今回のワークショップでは、ファーマコビジランスにおけるデータベース調査の有用性と限界を従来の使用成績調査との比較を中心に関係者の方々と共に考える。午前の講演ではNPO日本医薬品安全性研究ユニット理事長の久保田潔先生よ
2018年04月13日 (金)
アジア諸国での革新的新薬へのアクセス向上を目指し、各国の製薬関連団体代表者や、政府関係者、アカデミアが一堂に会して話し合う国際会議「第7回アジア製薬団体連携会議」（APAC）が10日に都内で開催された。今回
2018年03月30日 (金)
27日に開かれた日本薬学会第138年会のシンポジウム「遺伝子・核酸医薬品およびDDS開発研究の課題を産官学で協力して考える」では、遺伝子治療薬と核酸医薬品に対する基礎研究者、医療現場からのアプローチが報告さ
2018年02月15日 (木)
アジアの新薬開発を巡る情勢は、昨年の中国のICHへの加盟など、日々急速に変化している。本カンファレンスでは、中国をはじめとするアジアの規制当局や経験豊富な専門家を招聘し、迅速審査への取り組みやICH E17ガイドライ
2018年01月29日 (月)
創薬の「障壁突破」可能性も 生体外で複数の臓器モデルを組み合わせて生体内の臓器機能を再現し、新薬候補物質の有効性と安全性を動物実験や臨床試験を行う前に、精度良く予測する評価法「ボディ・オン・チップ」に注目が集
2018年01月10日 (水)
厚生労働省医政局長 武田俊彦 今年は、医薬品・医療機器等の臨床開発環境の整備や戦略的な国際展開の支援に集中的に取り組むべき年です。「医薬品産業強化総合戦略」の見直しを踏まえ、魅力ある研究開発・規制・事
2017年11月22日 (水)
来年4月に施行予定の医薬品の製造販売後調査および試験の基準に関する省令（GPSP省令）で、対照群を置いた使用成績比較調査やデータベースを活用した製造販売後調査が可能になった。研究目的を明確にせず、全例調査と
2017年11月10日 (金)
【厚労省】HBD Think Tank Meetingを12月7日に開催します～日米産官学協働の医療機器規制整合の取組を発表～
【厚労省】薬事・食品衛生審議会 医薬品第二部会を開催します
【厚労省】中央社会保険医療協議会の開催について
2017年10月27日 (金)
北里研究所と大日本住友製薬は、薬剤耐性（AMR）菌感染症治療薬の創製を目的とした共同研究契約を締結した。主に日本医療研究開発機構（AMED）の委託研究開発費を研究費用に当て、北里大学内の研究施設で2015年
2017年10月23日 (月)
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