協和キリンの宮本昌志社長は5日、2022年12月期第2四半期決算説明会で、中期経営計画の進捗について「25年までに5000億円超（22年計画4000億円）の売上収益達成は非常にチャレンジングな目標と認識している。『KW-6356』の開発中止は非常に残念だったが、グローバル戦略3製品の拡大と新たなモダリティの開発に全力を尽くし、目標達成に向けて進めていきたい」と語った。
同社は7月、次世代戦略品の一つとして開発を進めていたパーキンソン病治療剤「KW-6356」の開発中止を発表。「RTA402」（パルドキソロンメチル）の常染色体優性多発性嚢胞腎（ADPKD）を対象とした第III相FALCON試験のプロトコル変更など、次世代戦略品の開発方針の変更が相次いだ。
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