膵癌患者支援団体のパンキャンジャパンの眞島喜幸理事長は6日、都内で開かれた欧州製薬団体連合会の記者会見で、ドラッグラグ・ドラッグロスによって患者に必要な治療薬が使えない事態が再び起こる恐れが強まっているとして、解決に向けた議論に産官学だけでなく、患者も加えるよう訴えた。
眞島氏は、自身が理事長を務める「日本希少がん患者会ネットワーク」が9月に開催した「第3回希少がん患者サミット」における新薬開発状況の報告で、膵癌治療薬の第III相試験55本のうち日本での実施は3本、神経内分泌腫瘍治療薬については第II相試験以降33本のうち日本での実施はゼロだったことに「愕然とした」と明かした。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
