治験施設支援機関（SMO）15社を対象に治験依頼者との取引における費用と業務対価との関連性について聞いたところ、10社（66.6％）が「費用が業務対価に見合っていない」との認識を示していたことが、日本経済大学経営学部・大学院の赤瀬朋秀教授による調査で分かった。一方、治験依頼者を対象とした調査では「SMOに支払う費用が透明化されている」との回答は6社（18.1％）にとどまり、SMO費用の妥当性について「業務対価と見合っていない」「対価に見合っているか分からない」は26社（78.8％）に上るなど割高と感じており、認識の隔たりが明らかになった。
調査は、日本SMO協会に加盟している21社を対象に2023年11月にオンライン上でアンケートを実施し、15社から回答を得たもの。治験依頼者との取引において「費用の透明性あり」と回答したのは10社（66.6％）に上った一方、「費用が業務対価に見合っていない」と認識しているSMOも10社あった。
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