【サクラファインテックジャパン】社員の7割がコロナ禍以降、感染症意識が低下‐社内調査から平時の感染症対策が重要

　サクラファインテックジャパンは10月14日、同月29日の社員を対象に実施するワクチン集団接種にあわせ、社員に実施した感染症への意識やワクチン接種に関するアンケート調査の結果を報告した。その結果、約7割の社員が「コロナ禍の頃と比べて、感染症を意識することが少なくなった/やや少なくなった」とした。

　アンケート調査は10月2～7日、同社社員121人を対象に、▽感染症への意識、▽感染症予防行動、▽会社でのワクチン接種の利用状況・意向――について調べた。

　新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行してから3年以上が経った現在、社会生活がコロナ禍以前の日常を取り戻すにつれて、感染症への警戒感も薄れつつある。しかし、感染症による健康への脅威そのものがなくなったわけではない。

　コロナ禍の頃と比べ現在、日常生活で感染症への意識がどう変わったかについては、「かなり少なくなった」が24人、「やや少なくなった」の60人と合わせ、69.4％（84人）が感染症を意識する機会が少なくなったとした。

　また、会社でワクチン接種が受けられなかった場合の行動については、これまで会社でワクチン接種受けた社員の30.8％が「自分で医療機関を予約して接種しない／おそらく接種しない」としている。

　さらに、職場でワクチン接種を受けられるメリットについては、89.7％が「医療機関を探したり予約したりする必要がない」こと、77.6％が「勤務時間中に受けられる」ことを挙げており、57.0％が「接種するきっかけになる」とした。

　こうした結果から、感染症への意識が変化する中、職場でワクチンを接種できる環境を整えることが、社員の予防行動を後押しする重要なきっかけの一つとなっていることが分かった。

　同社では、風疹流行から13年がたった今、「流行した時だけ」ではない感染症対策が重要と提案している。感染症が大きく流行した時だけ対策するのではなく、平時から社員一人ひとりが感染症について知り、自分に必要な予防について考え、行動できる環境をつくることが大切と訴える。

　さらに同社では、こうした「予防行動を取りやすい環境づくり」がコロナ後の企業に求められる感染症対策の一つであり、医療に携わる企業として責任であるとの考えを示している。