厚生労働省は18日、脳卒中の診療提供体制を専門的に議論するワーキンググループの初会合を開き、急性期の診療提供体制のあり方を議論。特に予後を左右する超急性期治療の血栓溶解療法（t-PA療法）をめぐり、専門的な施設で役割分担を行うとした事務局の提案に対し、委員からは、専門医のいない施設にも遠隔医療システムなどを活用してt-PA療法を普及させるべきとの意見が相次ぎ、小川彰座長（岩手医科大学理事長）は脳卒中治療ガイドラインの改訂を日本脳卒中学会に要請する考えを明らかにした。
脳卒中の超急性期治療として、発症から3時間から4時間半以内に血栓溶解薬のアルテプラーゼを静注するt-PA療法が重要となるが、出血のおそれがあることから、脳卒中学会の治療ガイドラインでは、専門医を中心とした診療チームなどの厳しい施設要件を求めている。
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