日本感染症学会や日本医師会、日本薬剤師会など5団体は14日、妊婦を禁忌とする新型コロナウイルス感染症治療薬の処方・調剤について、妊娠可能な世代の女性患者に行う場合は慎重に判断するよう求める合同声明を出した。服用後に妊娠が判明する事例が多数報告されている実態を踏まえたもの。
合同声明は、日本感染症学会、日本化学療法学会、日本産科婦人科学会、日本医師会、日本薬剤師会が連名で公表した。
声明では、妊婦にとって禁忌としているコロナ治療薬が処方・調剤され、その後に妊娠が判明し、患者は大きな不安を抱えて妊娠と向き合うことになっていると指摘。コロナ治療薬を処方する医師、調剤する薬剤師に対して、妊娠可能な年齢の女性に問診の結果、妊娠可能性がないと申告されても完全に排除できるものではないことに留意するよう求めた。
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