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【厚労科研】市販薬中毒死が3倍に急増‐「製品の形状対策」を提起

2026年06月24日 (水)
松本氏

松本氏

 市販薬による中毒死事例が2020年からの5年間で3倍に増加し、その4割を抗ヒスタミン薬等に含有されるジフェンヒドラミンが占める実態が、厚生労働科学研究費補助金研究事業「処方薬や市販薬の乱用または依存症に対する新たな治療方法および支援方法・支援体制構築のための研究」(研究代表者:松本俊彦国立精神・神経医療研究センター薬物依存研究部部長)で明らかになった。松本氏は、成分規制にとどまらない製薬企業による「製品の形状対策」を提起すると共に、水際対策として、薬剤師向け研修プログラムをチェーンドラッグストアの店舗全体に波及させていく必要性を強調した。

 同研究は、オーバードーズ(OD)が若年層を中心に社会問題となる中、乱用リスクの高い薬剤の把握、薬局や救急医療での介入・支援方法の開発などを目的に、23年度から3年間にわたり五つの分担課題に取り組んだもの。

 このうち法医学分野の調査では、東京都23区内の外因死事例において20年からの5年間で医薬品中毒と診断された514例を抽出し、市販薬が死亡に関与した56例について後ろ向きに分析を行った。


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