中央社会保険医療協議会のDPC評価分科会は10月30日、次期診療報酬改定に向け、後発品の使用と入院時の持参薬をめぐる実態を把握するため、DPC病院７機関からヒアリングを行った。後発品の数量増に薬剤部が主導した取り組みが効果を上げたことが報告され、入院時の持参薬についても薬剤師の病棟配置の重要性を指摘する声が上がった。分科会では、算定ルールや機能評価係数の見直しに向け、改めて意見交換を行った上で、次期改定への方向性を打ち出す。
後発品の使用割合については、後発品に置き換え可能な医薬品を分母とした新指標で、DPC病院と準備病院の使用割合の平均値は39・６％。そのうち今回は、数量シェアが80・51％の国立病院機構九州がんセンター、12・34％の順天堂大学医学部附属静岡病院からヒアリングを行った。
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