馬場博之氏
大日本住友製薬は、仮想現実（VR）を活用したヘルスケアソリューションの開発に乗り出す。医薬品以外の領域を含む新たな医療の確立を目的に昨年4月に発足した「フロンティア事業推進室」で、重点領域の精神神経領域などを中心に症状を緩和させるコンテンツを模索する方針だ。フロンティア事業推進担当の馬場博之常務執行役員は、「精神神経領域知見を活用し、提携先企業も含め、VRを用いた様々なソリューションを実際に検討している。臨床試験で症状緩和のエビデンスを構築していきたい」と中長期的な展望を語った。
フロンティア事業推進室では、医薬品事業の知見をベースにデジタル技術を応用させ、予防や診断、治療後の介護期も包括した新しいヘルスケアソリューションの開発を手がけている。次期中期経営計画となる2023～27年の5カ年計画では、フロンティア事業で300億円の売上目標を掲げる。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
