日本保険薬局協会（NPhA）は、薬局における後発品供給の現状を把握するため「後発品供給に関する緊急調査」を実施した結果を公表した。それによると、後発品変更率の推移は2020年12月をピークに下降に転じ、21年6月にはピーク時よりも1.4ポイント減の83.7％まで低下した。首藤正一会長は、「目に見えて下がっており、衝撃的な数字だ」と危機感を示した。
今回の緊急調査は、7月30日から今月4日までの期間で行われた。調査対象は薬局薬剤師で、435薬局から協力を得た。
主な調査結果を見ると、後発品供給の現状のうち、受発注・在庫管理については、「相次ぐ自主回収、出荷調整により数十品目もの新規採用をしており、いくつもの銘柄を採用することで在庫管理だけでなく、調剤業務も煩雑になっている」ことが判明。
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