中外製薬は、抗癌剤で売上トップシェアを背景に、上市後の安全性管理体制を強化している。年間14～15万件の副作用情報を収集し、薬剤との因果関係が疑われる安全性シグナルを計測した上で、副作用を早期に発見・対応するための事業基盤を整備。安全性本部には約200人、そのうち臨床経験のある医師約10人を揃え、充実した体制が強みだ。医薬安全性本部長の大箸義章氏は、薬剤の適正使用に向けて、「医療従事者とのリスクコミュニケーション」の重要性を挙げ、特に満足度の低い薬剤師へのアプローチに力を入れていく考えを述べた。
昨年４月に製薬企業に対して、上市後の安全対策を承認申請時に提出を求める「リスク管理計画」（RMP）がスタートしたが、同社は2009年に医薬安全性本部を設置し、他社に先駆けて安全性機能を強化してきた。
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