日立製作所と住友商事、創薬支援事業などを展開する住商ファーマインターナショナルは、尿中の代謝物を解析することで、健常者、乳癌患者、大腸癌患者の尿検体を識別する基礎技術の開発に成功したと発表した。血液検査が主流だった癌診断において、尿中での癌検査に道をひらく研究成果となる。日立製作所基礎研究センターの坂入実氏は14日に都内で会見し、尿中での癌検査が実用化されれば癌検診の受診率向上が期待できるとして、「癌を早期に発見し、医療費を低減する方向に持っていけるかというのが大きな目標」と基礎技術の実用化を図っていく考えを示した。
癌検診をめぐっては、医療機関での検査が必須となる血液検査が主流となっているが、癌の部位ごとに検査が異なり、医療従事者や受診者にとって負担が重いのが課題。尿検体を用いた癌検査が実現できれば、自宅などで採取した尿を検査機関へ送付し、検査結果の通知を受けることができるため、負担が減る。
* 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。