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説明不足がIFN療法拒否の要因‐製薬協などの調査で判明

2006年8月11日 (金)

 慢性C型慢性肝炎の治療で、インターフェロン(IFN)療法を推奨されたのに断るケースは、診療所を受診している患者に多くみられる。日本製薬工業協会医薬産業政策研究所の鈴木史夫主任研究員と、久留米大学医学部・佐田通夫教授らの調査で分かった。

 この調査は、IFN療法は高い評価を受ける一方で、受療率が必ずしも高くないことから、その治療実態を探り今後の課題を明らかにするため、患者と担当医にアンケートしたもの。肝臓専門医がいない診療所7施設(患者153人)と肝臓専門医が常勤する病院1施設(101人)で行われた。

 その結果、IFN治療を推奨された患者は、病院は87%に当たる88例、診療所では37%の56例と、推奨する段階でも病院と診療所の間に大きな違いのあることが判明した。さらに、IFN治療を推奨された患者のうち、治療を断った患者を見ると、病院では9例で10%程度だったのに対し、診療所では23例で41%にも上った。

 これらの差について鈴木氏は、「分かりやすい説明に基づいて推奨しないと、患者が治療を受け入れない可能性が高まる」と指摘。「コミュニケーションの質が高まれば、治療を受ける患者も増えるだろう」と述べた。

 治療に同意しなかった理由としては、病院、診療所とも「副作用が心配」が多く、診療所では9例(39%)、病院では3例(33%)で、医師も同様の考え方をしていることが分かった。そのほか「不安だから」「お金がかかるから」「症状がなく必要と思わない」などの理由が多かったという。

 この点に関して報告書では、「断った患者の多くは、副作用や治療に対する不安を感じている一方、差し迫った治療の必要性は感じていない。また、経済的な負担が大きいことも理由の一つになっている」と指摘した。




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