【富士経済】化粧品の国内市場を総括‐価格帯別の市場動向と消費者意識を調査

　富士経済は、機能性の高い商品展開による単価アップやメイクのステップ数を増やすアイテムの好調、インバウンド需要の拡大、値上げなどにより伸びが続き、2024年にはコロナ前の規模を上回った化粧品市場を調査し、その結果を「化粧品市場トレンド横断分析2025総括・価格帯分析編」にまとめた。それによると、高価格帯ベースメイク市場は値上げにより対象商品が増加。ラスティング効果やスキンケア効果の高い商品の発売が活発で、同市場の26年予測は24年比で13％以上の増加となった。

　今回の調査では、化粧品7カテゴリー（スキンケア、ベースメイク、ポイントメイク、ヘアケア・ヘアメイク、ボディケア、フレグランス、メンズコスメティックス）について高価格帯、中価格帯、低価格帯に分類し、価格帯ごとの市場動向を明らかにした。また、消費者アンケートを実施し、訴求成分に関する意識や購買行動、SNSの活用、価格改定による購買への影響などについて世代別にまとめた。

　調査結果の概要によると、24年はマスクを外す日常が戻ったことで、コロナ前と比べた落ち込みが長かったベースメイクの需要が本格的な回復に入った。また、スキンケアではシートパックの使用習慣拡大やヘアケアのプラスワンアイテムの発売活性化など、スキンケアやヘアケア・ヘアメイクにおけるステップ（行程）数増加が図られ、市場は前年を上回った。

　また、訪日外国人観光客の増加により内資系ブランドに留まらず、為替の影響で外資系プレステージブランドのスキンケアやフレグランスも需要が増加。市場はコロナ前の19年を上回る3兆2246億円となった。

　25年に関しては、コロナ禍からの回復が一巡し市場の伸びは鈍化。一方、配合成分や処方技術に対する消費者の関心が高まり、機能性訴求による単価アップがスキンケアやヘアケア・ヘアメイクなどの複数のカテゴリーで進んでいることに加えて、ステップ数増加の傾向も継続しており、市場は拡大を維持するとみられている。

　価格帯別市場をみると、高価格帯の25年見込は1兆1841億円（24年比4.7％増）、26年予測は1兆2230億円（24年比8.2％増）、中価格帯の25年見込は1兆1435億円（2.2％増）、26年予測は1兆1577億円（3.4％増）、低価格帯の25年見込は7701億円（3.7％増）、26年予測は7916億円（6.6％増）。

　価格帯別では、高価格帯と低価格帯への二極化が近年の傾向。19年時点でボリュームゾーンは中価格帯だったが、二極化の進行により25年は高価格帯が約40％、中価格帯が約35％、低価格帯が約25％となる見込だ。二極化の要因としては、様々な物やサービスの値上げを受けて、経済性重視の消費者と機能性や効果実感重視の消費者に分かれつつあることや、化粧品自体の価格上昇に伴い中価格帯から高価格帯へカテゴリーが変動するアイテムが増えていることなどを挙げている。

　消費者アンケート調査の結果をみると、物やサービスの値上げが続いている情勢を受け、「安価な化粧品を購入する・ブランドを切り替える」と回答した消費者の構成比は、スキンケアが23年19.4％→25年26.9％、ベースメイクが23年22.0％→25年27.6％、ポイントメイクが23年30.3％→25年31.9％となった。23年調査の結果を比較して、全般的に安価な化粧品にシフトする意向が強まった。10代では、全てのカテゴリーにおいて40％以上が化粧品・ブランドを切り替えると回答した。なお、消費者アンケートは、スキンケア／ベースメイク／ポイントメイクを購入したことがある15歳～69歳の女性880人が対象。