オンラインファーマシーの利用者、利用希望者が都心部の都道府県に比較的多い一方で、地方では0％台と利用率や利用意向率が極めて低い結果が、日本製薬工業協会の調査で明らかになった。オンラインファーマシーで処方された医薬品を服用して副作用が発現した場合の行動を見ると、「インターネット検索」に頼る患者が14％存在しており、医薬品の適正使用推進と安全性情報の提供が必要な状況が浮き彫りとなった。
調査は、全国の20～79歳の男女で医療機関に通院して医薬品を処方されている、または1年以内に受診して医薬品を処方されたことがあるオンラインファーマシー利用経験者300人、利用希望者700人にインターネット上で尋ねたもの。
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