大塚製薬は、７月から医療用医薬品の新たな情報提供ツールとして、多機能情報端末「ｉＰａｄ」を１３００台導入する。ＭＲの情報提供活動の質とスピードを向上させるのが狙い。
同社は、ソフトバンクグループと連携することで、通信環境の構築を進め、７月から「ｉＰａｄ」を随時導入する。初年度の導入費用は、端末や通信費などを含め、約２億３０００万円。導入台数は１３００台で、ＭＲ１０７０人のほか、学術担当やマーケティング担当にも配布する。
これまで同社のＭＲは、紙資料を用いた情報提供を行うと共に、ウェブサイトを通じてコンテンツを発信してきたが、今回、パソコンに比べて起動が早く、タッチパネル上で操作できる「ｉＰａｄ」を導入することで、多忙な医療関係者に対して、電子書籍や動画を使った対話型プレゼンテーションが行えるようになる。
さらに、ネットワークとの連動によって、ＭＲは常にアップデートされた最新情報を携帯でき、「ｉＰａｄ」１台で自己学習が行えるメリットが生まれる。
今後、同社は、「ｉＰａｄ」を活用した情報提供が世界同時に行えるよう、グローバルでの活用を検討する方針だ。
