日本産科婦人科学会は、子宮頸癌予防ワクチンの接種勧奨について早期再開を求める声明を発表した。ワクチン接種歴のない12～18歳の女子でも10万人に20人の割合で疼痛などの多様な症状を示すことが判明した厚生労働科学研究班による全国疫学調査の結果を踏まえ、改めてHPVワクチンの接種勧奨の再開を強く求めた。
声明では、HPVワクチンの有害事象について、「国内外で多くの解析が慎重に行われてきたものの、現在までに日本で問題となっているような慢性疼痛や運動障害等の多様な症状とワクチン接種の因果関係を証明する報告はない」とし、HPVワクチンの安全性に懸念を示すような科学的・疫学的根拠は示されていないことを強調した。
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