使用促進へ国民に周知必要
医薬品の適正使用期間が短い疾患領域については、医療機関を受診し院外で医療用医薬品をもらうより、同じ成分のOTC医薬品を購入して対処する方が自己負担費用を安く抑えられる場合があることが、明治薬科大学社会薬学教授の古澤康秀氏らの調査で明らかになった。OTC薬の使用促進のために、その事実を国民に周知することが求められるという。一方、適正使用期間が長い領域ではOTC薬の方が自己負担費用は高くなる傾向が強く、製薬企業の努力や国の支援が必要としている。
古澤氏らは、現在販売されているOTC薬のうち、単味剤であり、同成分の医療用医薬品が存在する25領域148品目を抽出し、調査を実施した。OTC薬の添付文書に「○日服用しても症状の改善が見られなかった場合は医師、薬剤師に相談してください」などと記載された期間を、適正使用期間に設定。適正使用期間を満たす最小包装単位の希望小売価格を、OTC薬の自己負担費用として算出した。
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