昨年は、ｔａｓｐｏ導入やタバコ増税論議、禁煙補助薬の相次ぐ新発売など、タバコを取り巻く様々な話題が提供された。さらに今年に入り、地方自治体で受動喫煙防止条例が制定されたほか、ＪＲ東日本が首都圏の駅を全面禁煙化するなど、受動喫煙対策が大きな広がりを見せている。こうした社会環境の変化も、喫煙者の禁煙行動に少なからず影響を与えていると思われるが、果たして08年～09年の１年間でどれだけの喫煙者が禁煙に挑戦し、結果はどうだったのだろうか。ファイザーはこのほど、全国の喫煙者７０４２人に対する調査結果をまとめたが、１年間で喫煙者の４人に１人が禁煙に挑戦し、うち約７割が禁煙に失敗していた。
同社は昨年４月、全国の成人男女９４００人（各都道府県の男女各１００人、計２００人）に「日本全国のニコチン依存度チェック」を実施した。今回は、昨年の回答者を対象に、インターネットによる追跡調査を行ったもので、今年３月27日～４月２日かけて調査を実施した。
昨年の調査では、43・１％（４０５１人）の喫煙者が「今すぐにでも禁煙に挑戦したい」と回答するなど、多くの喫煙者が禁煙への意欲を示していた。そこで１年が経過した今回、「現在、タバコを吸っているか」と聞いてみたところ、７・７％（５４４人）が「吸っていない」、92・３％（６４９８人）が「吸っている」と回答した。
全員（７０４２人）に、過去１年間に禁煙に挑戦したかどうかを聞くと、「禁煙に挑戦した」が27・８％、「禁煙に挑戦していない」が72・２％だった。禁煙に挑戦したという人（１９５８人）のうち、現在もタバコを吸っている人（禁煙に失敗した）は72・２％で、タバコを吸っていない、禁煙に成功した人は27・８％だった。
なお、08年調査時点でニコチン依存症と診断された人では、禁煙に挑戦した人のうち22・８％が禁煙に成功。一方、非ニコチン依存症の人では48・４％が禁煙に成功した。
禁煙に挑戦しながらも“失敗”したという１４１４人に、その理由を聞いている。再び喫煙してしまったのは、禁煙開始から「３日以内」が31・８％、「４日～１週間未満」が22・９％で、半数強が１週間以内に再喫煙している。このほか「１週間～１か月未満」が22・９％で、禁煙には１週目～３週目くらいが大事な時期であることが分かる。
禁煙に失敗した理由では、「イライラに耐えられなかった」37・９％、「ストレスを解消したかった」21・８％、「本気でやめたいと思っていなかった」16・８％、「周りに喫煙者が多かった」９・１％、「飲み会などで勧められて」８・８％など。
今回の調査結果について、北里研究所病院の鈴木幸男呼吸器内科部長は「タバコを吸うことによって、イライラやストレスを解消するというのは間違った考え方であって、実はニコチンが抜けてくるから、イライラなどが起こってくる。この逆説的なことを、しっかり患者に理解してもらうことが非常に大事」と強調する。
また、どのような方法で禁煙に取り組んだか（複数回答）を聞いたところでは、禁煙に挑戦した人の77・２％が「自分の意志のみ」だった。その結果を踏まえて、鈴木氏は「まさしく孤独に、自分の意志のみで頑張っていた。しかし、自分の意志のみで禁煙に取り組んだ人（１５１２人）の４人に３人（72・６％）は禁煙に失敗していた。やはり禁煙というのは、自分独りの意志だけで継続するのが難しいといえる。専門家による禁煙指導、カウンセリング、場合によっては薬物治療が必要ということが、今回の調査が表していると思う」と分析した。
現在、喫煙している人（６４９８人）に、「今すぐにでも禁煙に挑戦したいか」を聞いたところ、41・３％が「挑戦したい」と回答している。特に、禁煙に挑戦して失敗したという人（１４１４人）では、約８割（80・８％）が「挑戦したい」と答えるなど、禁煙失敗者ほど“禁煙”への思いが強いことが分かる。
同じく喫煙者（６４９８人）に、タバコの価格がいくらになれば禁煙しようと思うかを聞くと、「４００円くらい」16・６％、「５００円くらい」33・６％、「６００円くらい」11・５％などと続き、「価格に関係なく禁煙しない」とする人も10・５％あった。また全員（７０４２人）を対象に、昨年タバコ増税論議が報道された際に、禁煙を意識した（禁煙しようと考えた）かを聞くと、58・２％が「意識した」としている。
喫煙は本人の健康を害するのはもちろんだが、タバコの煙が周囲の人の健康に悪影響を与えること（受動喫煙）も、近年大きな問題とされている。禁煙に挑戦したという人（１９５８人）に、禁煙をしようと思った主な理由を三つまで挙げてもらったところ、最も多かったのが「将来の健康への不安」で50・７％、次いで「タバコ代の節約」28・０％、「タバコによる汚れや臭い」26・４％、「禁煙スペースの増加」21・３％、「周囲の人の健康への影響」19・７％などが挙がった。
これについても、鈴木氏は「受動喫煙（周囲への影響）の意識は、まだまだ低い。特に幼児への影響が大きな問題となっており、さらなる公衆衛生活動により、受動喫煙対策の意識を高めることで、より禁煙が進むかとも思う。全体の29・６％が『現状の受動喫煙対策では不十分』と答えており、喫煙者自身も約３割が不十分と考えていた」など、受動喫煙の害についての理解は不足しているものの、少しずつ喫煙者の意識も変わってきている様子も示されたとしている。
