【富士経済】スキンケア化粧品とボディケア用品の国内市場を調査

　富士経済は、ユーザーの機能性重視志向の高まりに伴い、メーカーの積極的な研究開発により、高機能商品の展開が進むスキンケア化粧品や、季節商品の通年使用が進むボディケア用品の国内市場を明らかにし、その結果を「化粧品マーケティング要覧　2026No．1」にまとめた。それによると、2028年予測（2025年比）で、スキンケア化粧品の国内市場は1兆4896億円（102.9％）、ボディケア用品の国内市場は3036億円（105.2％）とした。

　調査結果の概要をみると、スキンケア化粧品の26年の国内市場は、ユーザーの商品選択の裏付けとして、処方や開発・製造技術などへの関心がより高まっており、また、美容を自己投資として捉える消費者心理を背景に、効果を実感しやすい商品が好調となっている。ただ、外交問題の影響からインバウンド需要については低迷が続いている。

　今後は高機能商品の好調に伴い、単価が上昇するとみられている。特定の層に偏らないニュートラルなデザインのアイテム増加や美容意識の高まりによる男性消費者の開拓も追い風となり今後も市場拡大が続くと予測されている。

　また、肌本来の健康を維持する「スキンロンジェビィティ」の考えが普及し、老化の兆候であるエイジングサインが出る前から、予防のために高機能商品を購入する美容高感度層へのメーカーによる積極的な展開も、市場拡大に貢献するとみられている。

　ボディケア用品の26年の国内市場は、サンタン／サンスクリーンでは低価格帯ブランドから中価格帯商品が投入され単価アップに向けた動きがみられている。リップクリームでは角質ケア訴求商品のニーズが高まっており、高付加価値商品が市場拡大に寄与すると予想されている。

　一方で、ボディクリーム/ローションは暖冬の影響から冬場の需要が縮小し、保湿訴求の汎用タイプの苦戦により前年割れが予想されている。

　今後は、サンスクリーンやリップクリームなど季節商品の通年利用が普及していき、販売数量増加が期待され、市場拡大をけん引するとみられている。ただ、除毛／脱毛料は使用シーンの広がりや新規需要の創出がみられず、家庭用脱毛器との競合により縮小が予想されている。