日本ジェネリック製薬協会（ＧＥ薬協）は４月１日から、会員企業43社のジェネリック医薬品（ＧＥ薬）に関する品質・安全性情報を、ウェブサイト上で一括提供する「ジェネリック医薬品情報提供システム」を稼働させる。ＧＥ薬協のサイトを介して、製造メーカーや製品などの必要な情報を医療関係者に提供するもので、ＧＥ薬に変更した場合の患者負担差額を計算できる機能も搭載した。ＧＥ薬協では、初めての試みのため、さらにシステムの改良を重ね、より確実な情報提供を進めたい考え。
システムは、ＧＥ薬協のサイトを介して、会員各社の情報を必要に応じて医療関係者に提供するというもので、全ての薬価基準収載品目に対応している。これまで、医療関係者がＧＥ薬の情報を得るためには、各ＧＥ薬メーカーに問い合わせるか、個別企業のサイトを訪問する必要があったが、このシステムを使うことで、複数企業・製品の情報を一括して収集することが可能になった。特にＭＲが少ないＧＥ薬メーカーにとっては、システムの活用により、医療関係者に迅速に情報を提供できるメリットがあるという。
医療関係者向けシステムとしては、文献検索システム、情報提供システムを用意。文献検索は、実際に品質試験などを実施し、評価が行われた文献を掲載。情報提供システムは、ＧＥ薬検索、資料請求など五つの機能を搭載した。検索機能は、一般名、先発医薬品名、ＧＥ薬名のいずれかで検索し、対応するＧＥ薬を表示。これに剤形を特定した複合検索も可能で、効能や用法・用量の違いも一目で分かるようにした。
この検索画面から資料請求したい製品を選び、複数のＧＥ薬メーカーに対し、添付文書、生物学的同等性試験、溶出試験などの資料を同時に請求することも可能だ。医療関係者は、ＧＥ薬協のサーバーから資料をダウンロードすることもできるため、ＭＲが持参する方法に比べ、迅速な情報提供が実現する。また、検索したＧＥ薬に対し、先発品からＧＥ薬に変更した場合の患者負担差額も計算でき、会員社一覧から各社の問い合わせページにジャンプする機能なども搭載した。
一方、患者など一般向けシステムとしては、自分が処方されている先発品をＧＥ薬に変更した場合の差額を計算する、「かんたん差額計算」を無料で提供する。
