【矢野経済研究所】理美容向け業務用化粧品市場に関する調査を実施‐2024年度の理美容向け業務用化粧品市場は前年度比102.7％の1611億円

2025年06月19日 (木)

　矢野経済はこのほど、国内の理美容向け業務用化粧品市場を調査し、市場規模、都道府県別やカテゴリー別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。それによると、2024年度の理美容向け業務用化粧品市場は前年度と比べて増加。ヘアケアを中心とする物販（専売化粧品販売）が牽引し、価格改定による転嫁分も実績拡大に寄与した。

　主な調査結果によると、24年度の理美容向け業務用化粧品市場規模に関しては、メーカー出荷金額ベースで前年度比102．7％の1611億円となった。理美容化粧品メーカー各社は、コロナ禍からの回復を背景に、新ブランドの立ち上げや既存の主力ブランドの大幅リニューアルを推進。同時に原料価格高騰やエネルギー価格、物流費、人件費など製造コストの上昇により、価格改定を実施しており、販売実績が拡大した。また、個々の理美容サロンを起点としたECチャネルでの専売化粧品（店販品）の販売（物販）も引き続き好調に推移し、市場拡大に寄与している。

　一方、食品やその他日用品の値上げが消費者の生活を直撃しており、サロンへの来店頻度や来店客のメニュー選定にも少なからず影響が出始めている状況となっている。

　また、理美容向け業務用化粧品の価格改定の動きは、23年から24年に大手・中堅メーカーを中心に相当程度進んでおり、25年度には価格改定効果も一巡する見込み。理美容サロンの出店過多の動きや美容人口の減少という構造的要因によるサロン経営への影響を考慮すると、今後、理美容向け業務用化粧品市場は横ばいから減少トレンドで推移していく見通しとなっている。