厚生労働省の「がん検診に関する検討会」（座長：垣添忠生国立がんセンター総長）は５日、胃癌検診見直しの中間報告骨子案について意見交換した。胃癌の検診間隔については、受診率引き上げの面から、隔年実施で意見が一致した。次回会合は３月８日の予定で、中間報告案をとりまとめる。
老人保健事業に基づく胃癌検診の受診率は、２００４年度実績で約13％にとどまっているほか、要精検率はここ５年間は約11 012％で推移している。さらに、要精検率、癌発見率、精検受診率等の事業評価の指標については、地域格差が大きいとされている。
検討会では焦点になっていた検診間隔について、現在40歳以上で実施されている逐年検診に関しては、これまで果たしてきた役割が大きいと評価したした。しかし、癌発見率は２年に１回でも変わらない推計があることや、「受診率を上げることがまず重要」などの指摘があり、２年に１回にする方向となった。また、併せて受診率を引き上げる方策も打ち出すことを確認した。
さらに、一次検査についてはこれまで通り、胃部X線検査とし二次検査は胃内視鏡検査を行うこととされた。
