厚生労働省などは15日、電話・テレビなど情報通信機器を使用した遠隔診療に関して、医師が診療の参考にできるガイドラインを策定する考えを、政府の未来投資会議構造改革徹底推進会合「健康・医療・介護会合」に示した。医療上の安全性、必要性、有効性を確保する観点から、情報通信機器を用いた診療についての原則、診療形態の例などを盛り込む。厚生労働科学研究班で具体的内容の検討を進め、今年度末をメドに策定したい考えだ。
遠隔診療をめぐっては、厚労省の通知で対面診療と適切に組み合わせて行うことなど、診療時の留意点を示している。
ただ、遠隔診療のさらなる普及のためには、一定のルール整備が求められると判断。
＊ 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。
