小野薬品は10日、大阪市内で開いた決算説明会で、非小細胞肺癌患者を対象とした医師主導治験で、オプジーボを含む併用療法による治療関連死の割合が約7.4%と報告されたことへの見解を示した。企業治験のほか、市販後に企業主導で実施した臨床研究では同割合は約2%であると報告し、これまでと同様に適正使用を推進する考えを強調した。
医師主導治験はオプジーボとヤーボイ、化学療法の併用療法と、キイトルーダと化学療法の併用療法について、どちらを第一選択とするかを評価するために国立がん研究センターと日本臨床腫瘍研究グループ(JCOG)が実施したもの。
* 全文閲覧には 薬事日報 電子版 » への申込みが必要です。