▽日本薬剤師会＝災害対策本部（本部長：児玉孝日薬会長）を設け、被災地で支援活動を行うボランティアの募集を、都道府県薬を通じて行っている。現地では、機能している医療機関に患者が集中し、医療従事者に大きな負担がかかっているため、応援の薬剤師を現地に派遣する。
対策本部では、協力要請を受け次第、迅速に行動に移せるよう、日本病院薬剤師会とも連携して体制を整える。また、組織的対応とは別に、近隣の秋田、山形の両県薬で人員を集め、宮城県へ支援隊を送る動きもあるという。
16日朝には児玉会長が、曽布川和則静岡県薬会長と共に陸路で被災地に出発した。阪神淡路大震災での支援活動の経験を踏まえたもので、直接、現地で情報を把握し、今後のボランティア派遣など、具体的対策に反映させる考えだ。
「緊急通行車輌確認標章」を取得して、福島、宮城、岩手、青森と被害が大きい東北４県を北上していく予定だが、全国的なガソリン不足と悪路・道路閉鎖が想定されており、現地薬剤師会の担当者等と会えるかは未知数だ。今回は情報収集と状況把握が主目的で、特段の支援物資などの搭載は行っていないとのこと。
▽日本病院薬剤師会＝各都道府県病院薬剤師会に対し、都道府県や病院で派遣する医療チームに、薬剤師も参加するよう呼びかけた。その際には輸液や注射薬など、医薬品を多く持参することも必要としている。14日に県病薬に通知した。
震災発生後より青森県病薬、山形県病薬、茨城県病薬などから、医薬品不足を懸念する声が上がっており、既に処方日数制限などの対応が取られている状況だ。そこで日病薬では、各県病薬に対し、医療チームに参加することを呼びかけると共に、参加する際には輸液や注射剤も含め、医薬品をできるだけ多数持参する必要があると周知した。
日病薬は現在、必要に応じて薬剤師を派遣するなどの支援体制を取るため、情報収集を進めている。情報収集に当たっては、厚生労働省、日本薬剤師会、医薬品卸業者とも連携を取りつつ、必要な検討を行っていく。また、義援金を集めることも検討中だ。
▽日本医師会＝被災地の病院や診療所の日常診療を支援したり、避難所・救護所で医療活動を行う災害医療チーム約１００隊を派遣する。
被害を受けた岩手、宮城、福島、茨城の各県の支援をブロック医師会に振り分け、医師１人、看護職員２人、運転手の事務職員１人で構成するチームが、３日～１週間単位で活動を展開する。
▽日本保険薬局協会（ＮＰｈＡ）＝岩崎壽毅会長を本部長とする「災害対策本部」を設置し、対応策の検討を開始した。特に青森、岩手、宮城、福島、茨城の各県で開局している会員（47社５４０店舗）に対し、被害状況の把握を進めており、15日夕刻の時点で、26会員との連絡が取れ、その一部店舗において支障が出ており、約60店舗で営業停止しているという。詳細な被災状況に関する情報は把握できていない。
今後、被災地の会員に対する具体的な支援策を練る予定だが、その前提となる要望の主なものは、医薬品とマンパワー確保で、それら要望事項を整理し、非被災地の会員を中心に、ボランティア派遣なども念頭に協力を募っていく方針。
▽ＮＧＯの国境なき医師団（ＭＳＦ）＝12日夕方から、医師、看護師、物資の管理や調達などを行うロジスティシャンからなる援助チームを被災地に派遣し、被災者の援助活動を進めている。チームは14日時点で医師６人、看護師１人、ロジスティシャン３人、緊急活動を指揮する責任者１人が現地入りし、既に仙台市の１避難所で被災者約１００人の健康状態の確認を行った。現地では複数の災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）が活動しており、現時点で必要な人数は確保できている模様。
さらにＭＳＦは、現地の医療センターが行う援助活動の指揮下で、孤立した地区の被災者に医療支援を行う準備を急いでいる。14日には、スタッフ10人が２チームに分かれ、仙台市南部で調査を実施。地震と津波の被害を最も大きく受けた北部でも、活動ニーズがあるかどうか早急に調査を進める方針。
現地入りしたＭＳＦコーディネーターの道津美岐子看護師は、「現在、電気の供給がほぼ止まり、断水が続いている。医療よりも食料や毛布、水のニーズが大きい」と報告している。
▽日本糖尿病学会＝学会事務局に対策本部を設置し、被災した糖尿病患者のインスリン入手のための相談連絡先を、学会ホームページに掲載。医療機関では岩手医科大学（岩手）、東北大学（宮城）、福島県立医科大学（福島）、同大学会津医療センター（同）、いわき共立病院（同）、たねだ内科クリニック（同）、日立総合病院（茨城）の担当と、電話番号を、製薬企業ではノボノルディスクファーマ、サノフィアベンティス、日本イーライリリーを紹介している。
