2024年度診療報酬改定で癌化学療法における薬剤師の外来業務を評価する「がん薬物療法体制充実加算」（月1回、100点）の新設を受け、日本病院薬剤師会会員施設を対象に今年1～2月に同加算の取得状況を聞いたところ、200床未満では約8割が未算定となっている実態が、日病薬学術第7小委員会が実施した調査で明らかになった。診察前面談の実施施設は、外来化学療法で患者指導を行っている施設の50％程度にとどまり、人員や設備の面で実施が難しいとの課題が浮かび上がった。
同加算の取得割合は、昨年11月のデータによると「外来腫瘍化学療法診療料1」の算定施設中58％だったが、今回の調査でも同程度となっており、薬剤師の配置状況と比べると算定施設が少ない状況にあった。病床規模に応じて算定施設の割合が大きくなっており、400床未満では算定施設は半数以下にとどまる。同加算が新設されて約1年が経過したが、依然として算定のハードルが高い状況にある。
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