OECDが指摘
OECD（経済開発協力機構）は21日、「図表で見る医療2013年版」の報告書を発表した。日本の医療について「近年、医療費が急速に増加している」とし、医療制度の効率化を高める必要性を指摘。その中で、後発品の市場シェアが未だ25％未満だとし、さらなる使用促進により、医療支出に対する費用対効果が上がると提言した。
報告書では、日本の2011年の平均寿命が男性79歳、女性86歳で、OECD平均の男性77歳、女性83歳を上回る最も長寿の国の一つと位置づけ、日本では質の高い医療への公平なアクセスが可能とし、これらは高い公費割合と均衡の取れた医師の地域分布が支えているとの見解を示した。
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