看護師は業務拡大に期待
抗菌薬の適正使用を推進するため、医師と薬剤師を中心に介入する抗菌薬適正使用支援チーム（AST）を機能させる病院が増えているが、多くの市中病院では感染症専門医が不在で、スタッフの人員は限られている。7日に都内で開かれた日本化学療法学会総会では、こうした市中病院で実践しているASTの活動を議論した。薬剤師数が少ない病院においてプロトコルに基づくPBPMの実施が有効だった事例が報告されたほか、感染症看護専門看護師からは「（医政局長通知に示された）特定行為の範囲を広げる活動があっていいのではないか」とさらなる業務拡大に期待感が示された。
前東北労災病院薬剤部の中居肇氏は、地方の中小病院では感染症専門医が少なく、薬剤師も他の業務と感染対策活動を兼務しており、抗菌化学療法認定薬剤師の活動も週に1～2時間程度にとどまっている現状を紹介。こうした中、カルバペネム系抗菌薬のPK-PD理論に基づく適正使用について、院内感染対策委員会主催の勉強会で浸透させたり、パソコンを用いリアルタイムに投与設計を主治医の目の前で行うことで実践した活動を提示。さらに、PK-PD理論を推奨するため、プロトコルに基づくPBPMを実施し、感染症治療の標準化に取り組んだ活動を報告した。
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