人工知能（AI）の医療活用の方向性が7日から3日間、横浜市で開かれた日本臨床薬理学会学術総会のシンポジウムで討議された。国立がん研究センターなど3者が連携し昨年立ち上げたプロジェクトの成果として、大腸の内視鏡検査時にAIがリアルタイムで前癌病変の発見を支援するシステムの開発が進展。臨床試験準備段階に入った。一方、個別化医療などをAI単独で支援するのは現状では難しく、他の技術を併用したり、データベースを整備したりする必要があることが示された。
国立がん研究センター、Preferred Networks（PFN社）、産業技術総合研究所人工知能研究センターの3者が昨年共同で立ち上げたのは「AI技術を活用した統合的ながん医療システムの開発プロジェクト」。国立がん研究センターに蓄積されている膨大ながん患者の臨床データに加えて、ゲノム、エピゲノム、画像情報、血液などのマルチオミックスデータや疫学データを、AI技術を利用して統合的に解析。それによって新規がん診断システム、個別化医療実現支援システム、新規創薬設計システムの構築を目指すものだ。
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