会見する松井秀正副社長（左）と松井秀夫会長兼社長
大木ヘルスケアホールディングスは6月26、27の両日、東京平和島のTRC東京流通センターで「2018OHKI秋冬用カテゴリー提案商談会」を開催し、2日間で約1800人の小売関係者が詰めかけた。健康食品・医薬品・コンタクト・コスメ＆バラエティ・快適生活用品の5ゾーンに、メーカー約160社が出展した今回は、総合テーマを『新しい売上をつくる！新しいお客様をつくる！』とし、既存カテゴリーの枠にとらわれない新たなカテゴリーを、商品とサービスに落とし込んで提案したのが大きな特徴で、“需要創造型の中間流通業”を目指す大木グループの方向性を具体的な形として提示した。
今回の提案商談会では、まず秋冬の市場動向テーマとして、日本の高齢者人口の推移、高齢者の消費・生活動向などを詳細なパネルと共に解説。今後さらに進んでいく「超高齢社会」「人口減少社会」が、イコール「消費減少社会」でないことを強調し、高齢者層の実態から、新しい需要を捉えて対策を講じる必要性をアピールした。
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