一部地域において緊急事態宣言が解除されたが、1都3県については今も解除のタイミングについては議論が続く。罹患数は減少傾向にあるものの、医療供給体制に不安が残ることがその主な理由とされている。
日本は「世界1の病床大国」と言われ、人口千人当たりの総病床数は13.1と、OECD加盟国平均の約3倍にのぼる。まして、新型コロナウイルスの感染者数や死亡者数が欧米より圧倒的に少ない我が国で、なぜ医療崩壊というセンセーショナルなメッセージがメディア等から流れてくるのか？確かに国内の感染症病床数は、152万床の総病床数の約0.1％と、有事においては不足しているものの、新型コロナウイルス罹患者の受け入れが必須になった一般病床数は世界1とされる。重症患者に対応できる病床数はアメリカやドイツより少ないが、それ以外の国よりは勝っている。病床数に対する専門医の配置不足か、医療連携の不備か等々、コロナ禍が落ち着いた暁には、磐石の危機管理体制に向けた検証と課題の解消が必須であろう。
こうした医療提供体制の充実に向け、薬局機能の向上は欠かせない。本年8月から始まる薬局認定制度は厚労省の掲げる「患者のための薬局ビジョン」の具現化と言え、★安心していつでも相談できる★医療提供施設等との連携★一定の資格を持つ薬剤師が常駐する、といった、地域住民にとって心強い薬局として期待されている。
今回は特に、認定における専門医療機関連携薬局に配置必須となる「がんの専門性を有する薬剤師」を育成するお立場の加藤教授から、専門医療機関連携薬局への期待をお聞きする。乞うご期待！
日時
2021年3月18日（木）15:00～17:00
会場
オンライン講演会
演題
「専門医療機関連携薬局の果たす役割」
講師
加藤裕芳氏（日本臨床腫瘍薬学会理事長）
参加費
会員(無料)、非会員：オンラインの為、会員紹介で無料、学生無料
・出欠連絡：3月15日までに、田中（t.tanaka@ytl.jp）宛てにお願いします。
参加を申し込みされた方には3月17日にZoomのURLを送ります。
・当日の連絡先：小林真（080-2332-2946)
主催
医療・医薬品情報研究会
