きょうの紙面(本号8ページ)
薬用作物の産地化で事前相談:P2 OTC薬の啓発でイベント:P3 大阪物流センターが竣工 アルフレッサ:P7 企画〈MR支援ツール&サービス〉:P4~5
“かかりつけ”を含む記事一覧
リードヘルスケア(水上浩記社長)は、取引先向け提案会「第86回健康フェア」を5、6の両日、北九州市の西日本総合展示場で開催し、地元の九州および中四国の医薬品小売店関係者らを中心に約1800人が来場した。今回
日本政府観光局の統計資料によれば、今年1月~7月までの訪日外国人の数は1100万人を突破。このうち約700万人は中国、韓国、台湾の近隣3カ国が占め、既に昨年実績を上回る勢いにあるという。 特に中国人旅行客の
◆検体測定室の取り組みが草の根的に広がっている。特に地域の保険薬局では、セルフメディケーションの支援に一役買っているという実感が得られているようで、健康づくりを支援するツールとして、大きな可能性があることがうかがえる
日本一般用医薬品連合会(日本OTC医薬品協会、日本家庭薬協会)、東京薬事協会、東京生薬協会、東京都薬剤師会、東京都医薬品登録販売者協会の共催による、恒例のOTC医薬品に関する普及啓発イベント「よく知って、正
日本薬剤師会常務理事の有澤賢二氏は8月30日、神戸市で開かれた近畿薬剤師学術大会で講演し、「健康づくり支援薬局」(仮称)の具体的要件のうち「要指導医薬品、一般用医薬品の取扱い」について、日薬として約300品
後発品の品質情報で冊子発行 厚生労働省医薬食品局の2016年度予算概算要求は、前年度比20.1%増の106億8900万円を計上した。年内に策定する「患者のための薬局ビジョン」の実現に向け、健康サポート機能
日本医師会の石川広己常任理事は6日、厚生労働省と総務省の合同会議「クラウド時代の医療ICTのあり方に関する懇談会」で、かかりつけの医師や薬剤師、看護スタッフなどが患者の処方内容や検査結果等の情報を共有できる「かかり
医師・薬剤師連携の意見も 厚生労働省は7日、「健康情報拠点薬局(仮称)のあり方に関する検討会」に、かかりつけ薬局とかかりつけ薬剤師との関係について論点を示し、議論を深めた。 (さらに&he
ITソリューションで効率化実現‐“煩雑な在宅業務”背景に 東京・神奈川・埼玉を中心に、地域密着型の調剤薬局48店舗を展開する徳永薬局(本社東京都稲城市)では、『地域でまた行きたい薬局のNo.1になる』ことを企
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