富士経済が行った産婦人科領域の医療用医薬品市場調査によると、保険適用された不妊治療の患者数増加と、子宮内膜症などの婦人科系疾患に対する認知と受療の拡大により、2026年度の同市場は1000億円になると予測される。
23年度見込みは3.4％増の912億円。同社によると、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤、月経障害治療剤、不妊治療剤の3薬効群が8割を占める。3薬効とも治療の認知が広がり患者数が増えている。低用量ピルの需要が増えている避妊薬や、患者数の増加と疾患の認知拡大が進む更年期障害治療剤も伸びると見ている。
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