日本緩和医療薬学会年会が21日に千葉市内で開かれ、シンポジウムでは在宅支援を行っている薬局での実務実習の義務化など、緩和ケアを担う人材育成を行う薬学部教育の役割拡大を求める声が上がった。緩和ケアに精通した薬剤師の教育・研究への活用に向け、匿名化等を前提に患者の詳細情報をデータベース化する必要性なども提起された。
東京大学病院薬剤部の城山亮輔氏は、2028年度までの「第4期がん対策推進基本計画」の記載内容を踏まえ、全ての薬剤師が緩和ケアを提供する必要性を強調した。同院では23年の1年間でカンファレンスや回診において薬物療法に関する提案・助言など患者介入が275件行われ、患者の詳細情報をデータベース化して臨床業務・研究のいずれにも流用可能と説明した。
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