病棟サマリ画面
患者個人画面
日本光電はこのほど、病院での生体情報モニタのアラームマネジメントを支援するための「オンサイトアラーム分析ソフトウェアQP-841N」を発売した。同ソフトウェアは、医療課題の一つである無駄鳴りアラームの削減を目指して開発されたDHS（デジタルヘルスソリューション）製品。生体情報モニタのアラーム情報をリアルタイムに取得・表示・分析することで、医療現場における適切なアラームマネジメントの実現が図れる。
同社は2015年から、アラームの発生状況や対応状況を、表やグラフを用いてレポート化したアラームレポートの提供を開始し、アラーム環境の改善に必要な具体策を提案してきている。
同ソフトウェアは、従来のアラームレポートで提供している病棟全体のアラーム傾向に加え、患者ごとのアラームをリアルタイムに取得・表示することが可能となっている。さらに、アラーム発生の傾向や原因分析、課題解決のための対策立案および効果検証を通じて、医療現場主導による高度なアラームマネジメントを総合的に支援する。
アラーム管理に従事する医療従事者の業務負荷を軽減すると共に、医療安全、医療の質向上への貢献が目指されている。
主な特長としては、入床中の患者のモニタリング状況、アラーム発生状況をリアルタイムでの確認が可能なことが挙げられる。患者ごとのアラーム発生状況や発生前後のバイタルサインや波形情報等もテキストやグラフで確認できることから、個別でのアラーム対策ができる。利用状況に応じて、表示・分析する情報の選択・組み合わせもできる。
また、従来のアラームレポートと同様、病棟全体のアラーム傾向を把握できるほか、新たに患者ごとのアラーム分析が可能となっている。任意の期間、患者、パラメータ等を設定し、アラーム種別・部屋別・勤務時間別・時間帯別・曜日別で、アラームの発生件数・継続時間等を詳細に分析できる。
さらに、モニタリング中に加え、退床後もデータ分析が可能。インシデント発生時には、生体情報モニタを操作することなく、同ソフトウェア上のアラーム情報で事後検証が可能となっている。
価格は150万円（税込165万円）で、今後3年間で、全国の医療機関を中心に100セット以上の販売を見込んでいる。
