国際的な医療の趨勢は、西洋医学だけでなく、伝統医学や相補・代替医療も必要との考え方に移行しつつある。日本でも昨年、厚生労働省がプロジェクトチームを立ち上げ、統合医療を現医療制度に生かすための実態調査等の研究をスタートさせたほか、いくつかの統合医療に関する学会も誕生し、サプリメントなどを、治療の補完に利用する医師も徐々に増加している。
こうした時代の変化に対応し、健康食品および機能性食品素材メーカーが中心となって、「日本統合医療普及推進協会」が先月、新たに発足した。これまで有志各社による研究会で、特にサプリメント外来の普及推進に向けた議論を重ねてきたが、広く産業界、医学会はもとより、国民に対しても啓発活動を活発化しようと、発展的組織として新たな協会を立ち上げた。
「日本統合医療普及推進協会」の所在地は、東京都文京区湯島２の31の24、湯島ベアービル５階で、TEL＆ＦＡＸが０３・３８６８・３７１４。代表幹事は兼松ウェルネス取締役上級顧問の伊藤道代氏で、このほかエス・エス・アイ、宝ヘルスケア、富士化学工業、三生医薬、アサヒグループホールディングスの計６社が発起人となり、スタートした。
協会加盟のメリットについて、代表幹事の伊藤氏は、[1]医療機関向け市場へのアプローチができる[2]医師向けセミナーに参加して学術発表や商品紹介ができる[3]サプリメント外来に向けたドクター・スタッフとの商談の活性化[4]業界企業間での情報交換ができる――などを挙げ、「当面は50社くらいを目指したい」としている。また、「医師や医療従事者、調剤薬局も含めたコメディカルの積極的な参加も求めたい」としている。
現在、塩田清二氏（昭和大学医学部教授）、信川益明氏（日本健康科学学会会長）、丹羽正幸氏（丹伎会丹羽クリニック院長）らが、オブザーバーとして賛同するなど、補完代替医療に関心の高い医師らが加わっているという。
９月上旬には「患者へのサプリメントアドバイスの実践―患者の立場に立った診療（仮題）」をテーマに、都内で医療関係者向けセミナーを開催すべく、準備を進めている。
