大塚ホールディングスの樋口達夫社長兼CEOは、13日の決算説明会で、主力の抗精神病薬「エビリファイ」特許切れ後の医療関連事業の事業戦略について言及。エビリファイの月１回製剤である持効性注射剤と、新規ドパミンD２受容体パーシャル・アゴニスト「OPC‐34712」の２製品を投入し、中枢神経（CNS）領域でのグローバル展開を進めていく考えを強調した。
エビリファイの2013年３月期第２四半期売上高は、2054億円と医療関連事業全体の５割以上を占める。樋口氏は、エビリファイを「収益の大きな柱」と認めた上で、「開発・販売を行えるインフラを世界に構築できている。CNS領域での国際展開を進めたい」との方向性を述べた。
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