病院・薬局実務実習の関東地区調整機構（委員長伊東明彦・明治薬科大学教授）は、実務実習を円滑に実施し、より有益な実習にする目的で、大学側・受入側を含め、実務実習のあり方に関するガイドラインの作成を進めている。来年２月の同地区調整機構総会開催までに成案をまとめる予定だ。既に加盟23大学（学部）での調整は終え、現在、病院・薬局側の“あり方”についての調整を進めている。これまで「病院・薬局実務実習中央調整機構」は、学生の割り振り調整などの体制整備を主として取り組み、実習内容に関する各種ガイドラインや基準など質的均一化については踏み込んでこなかった。今回、加盟大学数が多いために“均一化”が難しい関東地区がガイドライン作りに動いたことの意味は大きい。
現在、時代の変遷に合わせ、実務実習を含めた薬学教育モデル・コアカリキュラムの改訂作業が進められている。しかし、実習現場では各大学それぞれの対応に差異があり、受入側からは、その対応に苦慮する声や批判などが聞かれる。一方、受入側のハード・ソフト両面から均一性に欠けるとの不満の声も挙がっており、双方の問題点が指摘されている。
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