日本保険薬局協会（NPhA）は10日、かかりつけ薬局に関するアンケート調査結果を発表した。それによると、かかりつけ薬局として必要な機能としては約8割が「在宅への取り組み」を挙げた。また、OTC薬の取扱品目については、「1～100品目」との回答が約8割を占めた。
調査は、NPhA会員薬局を対象に行い、2621薬局から回答を得た。
最近は、かかりつけ薬局の推進が急速に求められているが、調査では今後かかりつけ薬局として必要な機能について聞いた。その結果、「在宅への取り組み」が78.9％で最も多くなった。次いで、「健康相談窓口」の54.9％、「患者情報の一元管理」の53.9％が半数を超えた。
＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。
