製薬大手・準大手12社を対象に長期収載品に関する状況を調べたところ、国内医療用医薬品全体に占める長期収載品の売上比率が5割以上となったのが武田薬品と大正製薬の2社にとどまることが明らかになった。ジェネリック医薬品の浸透が進まず、長期収載品の薬価を特例的に引き下げる「Z2適用」についても、前回改定に比べ適用品目が少ない企業が比較的多かったことから、ジェネリック医薬品の浸食が長期収載品の売上減につながっている結果を反映しているといえそうだ。（表参照）
武田薬品は、長期収載品比率が約50％と高い数字となった。ただ、同社ではイスラエルのテバ・ファーマスーティカル・インダストリー社と長期収載品・ジェネリック医薬品の合弁会社に関する契約を締結。武田の長期収載品の大部分は本体から切り離し、テバの主導権のもと、事業展開を進めることが決まっており、既に対策は講じている。
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