日本薬剤師会は、ホームページに先発・後発品との比較情報などをまとめたデータベースを作成する方針を固めた。会員が自ら情報を得て先発・後発品を比較し、患者に情報提供できるようにすることを目指す。
4月からの診療報酬・調剤報酬改定で「後発医薬品情報提供料」や「後発医薬品への変更可」と記載した処方せん様式への変更などが定められたことから、より一層の後発医薬品の使用促進が予想され、薬局における後発品調剤の機会が増えることが想定されている。しかし、先発品と後発品を比較し、患者に対して薬剤料の差も含めた情報提供を行うに当たって、現状ではあまりに後発医薬品に関する情報量が少ないため、日薬ではデータベース構築を決めた。
掲載するのは経口薬、外用剤、一部の注射薬などの情報。内容は▽商品名▽会社名▽効能効果▽成分▽添加物▽薬物動態▽生物学同等性▽安定性▽開封した後の安定性▽粉砕可否””など。現段階では日薬ホームページ上にセキュリティを付けたシステムを構築し、その上でフォーマットを作成し、そこに先発・後発を含めた各メーカーが自社製品の情報を入力していく方法が想定されている。
構想は日薬単独では実現できないため、各製薬メーカーに対して協力を求めていく。すでに医薬工業協議会の担当者などに対し、日薬の考えを示しているというが、基本的には団体を通すのではなく、個々の製薬メーカーに個別に協力を求めていく方針だ。スケジュールとしては、7月に後発品の年1回の薬価収載が行われることを考慮し、6月末を目途にシステムの構想をまとめたい考えだ。
