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◆費用対効果評価（HTA）が4月から日本でも試行的に導入され、HTAの対象となる薬剤を保有する企業のみならず、臨床開発段階の自社製品が今後対象となる可能性も考慮して、製薬各社は現在対応に追われているところだ
◆HTAは、評価の対象が薬剤の有効性・安全性にとどまらず、QOLを用いた指標が用いられる
◆このQOLだが、そもそもの定義からして難しい。歩くことができるか、うつ状態が続くかといった身体的・心理的な側面、社会的な役割や宗教的な生きがいが満たされているかなど、壮大なテーマとなっている。疾患によっても評価が異なり、患者だけの問題ではなく、その家族や所属する会社などが影響し、複雑に絡み合う
◆製薬会社は、先行き不透明でも、QOLを意識した臨床開発を行い、HTAに関係する当局の要請に応じたデータ構築に奔走する。製薬会社にとっては負担だが、臨床試験受託機関（CRO）などは、HTAを新たなビジネスチャンスと捉え、既に動き出しているところもあるようだ。